愛南くまファームのブログ

7月14日（火）　晴れ

今日も無限草刈り。

今日はハンマーナイフモアを使って、秋ブロッコリーを植える予定の畑の草刈りをした。

冬に緑肥の種をまき、春にその緑肥が役目を終えたあと、約2か月休ませていた畑だ。
その間に雑草は元気よく育ち、高いものでは1メートルを超えている。

それでもハンマーナイフモアなら、この背丈ほどの雑草も難なく粉砕してくれる。
頼もしい相棒だ。

梅雨が明けた当地は、朝から強い日差しが照りつけ、気温は30度を軽く超えていた。
重い機械を押しながらの作業はすぐに汗だくになる。

熱中症にならないよう、こまめに水分を補給しながら、何度も休憩を挟んで作業を進めた。

草刈りを終えた後は、田んぼの取水口と用水路の点検・手入れのため川へ向かった。

梅雨の間によく雨が降ったおかげで、川の水量は十分ある。
取水口は半分ほど石でふさいでいるため、一見すると詰まっているようにも見えるが、このくらいでちょうどよく田んぼへ水が流れている。

用水路の掃除も終えたころには、照りつける日差しで体はすっかり火照っていた。

あまりの暑さに、しばらく川の中で休憩することにした。

冷たい清流が足元を流れ、谷を吹き抜ける風が汗を乾かしてくれる。
耳に届くせせらぎの音も心地よく、まるで天然の避暑地にいるようだった。

今日の当地の最高気温は35度を超える猛暑日。

それでも、ほんのひととき自然がくれた涼のおかげで、暑さを忘れることができた。

自然の厳しさに振り回されることも多い農業だが、こうした贈り物に出会えるのも、この仕事ならではの楽しみなのかもしれない。

現在のコメ価格（2026年7月時点）は、スーパーでの5kg平均価格が約3,458円（税込）と、約1年半ぶりに3,500円を下回る低水準となっています。

これは「令和の米騒動」による2025年末〜2026年初頭のピーク（4,000〜4,400円台）から大幅に低下した水準で、在庫過剰が主因です。銘柄米は約3,521円、ブレンド米などは約3,237円程度です。特売や旧米処分により一部店舗ではさらに安い価格も見られます。

先月（2026年6月）からの変化

• 継続的な下落：6月下旬〜7月上旬のデータで2週連続下落（前週比96円安など）。6月中旬頃は3,554円前後だったものが、さらに低下しています。全体として先月比で数十円〜100円程度の下落基調です。
• 要因：令和7年産米の大量在庫（民間在庫過去高水準）、卸・小売の在庫整理売り、新米シーズン接近による需給緩和。消費低迷も価格を押し下げています。

今後の価格推移予想

収穫期は通常8〜10月（早場米から本格新米）です。在庫状況と2026年産の見通しを基に予測します。

短期（収穫期前：2026年夏〜秋前、〜9月頃）

• さらに下落または低位安定（3,300〜3,500円台中心）の見込み。
• 在庫処分圧力が続き、夏場の需要低迷で軟化しやすい。すでに1年半ぶりの低水準で、特売拡大により3,000円台前半の機会も増えそうです。

中期（収穫期以降：2026年秋〜2027年前半）

• 新米出回りで一段の下落（3,000円前後または割れの可能性）。
• 2026年産早場米（鹿児島など）は前年比2割安の見通しで、本格新米も供給増加により価格低下。専門家・報道では新米5kgが3,000円割れや2,500円台も視野に入る声があります。在庫過多が続けば損切り売りでさらに安くなるリスクあり。

長期（2027年以降）

• 高止まりからの軟化基調だが、急落は政策で抑制されやすい（3,000〜3,800円台中心か）。
• 生産コスト高（資材高騰）、作付調整（減産方向）、政府備蓄買い戻しなどで底支えされる可能性。一方、在庫が最大級に達するリスクもあり、需給緩和が続けば低価格定着も。気候変動や需要回復で変動要因大ですが、以前の安値水準（2,000円台）に戻るのは難しいでしょう。

注意：天候、国際情勢、在庫動向、政府対策で変わります。最新の農林水産省データや店頭価格を確認し、在庫処分期の購入を検討すると良いでしょう。

日本の主食である「米」の生産現場が、未曾有の構造転換を迫られている。肥料や燃料などの資材高騰を背景に、持続可能な生産の目安とされる「一俵（60キロ）＝2万円」の壁。このコストを巡り、消費者の「米離れ」と生産現場の「二極化」が同時に進行し、従来の需給バランスは崩壊しつつある。私たちが日常的に口にしてきた国産米の未来はどこへ向かうのか。統計データと現場の実態から、近未来の稲作の姿を追った。

■ 届かぬ「一俵2万円」の悲鳴、定着した代替食の壁

農林水産省の生産費統計を紐解くと、近年の物価高騰に伴い、米の全生産費は全国平均で一俵あたり1万5000円から1万8000円台へと押し上げられている。農家の適正な利益や自己労働費を考慮すれば、市場での取引価格が「2万円」に達しなければ、持続的な再生産は極めて困難な状況だ。

しかし、このコストをそのまま消費者価格に転嫁することは容易ではない。日本の1人あたり年間米消費量は、1960年代の約118キロをピークに、現在は50キロ前後へと半減している。長年の間にパンやパスタを中心とした食習慣は完全に定着しており、物価高に苦しむ消費者が「高値の米」を敬遠し、さらなる米離れを招く悪循環が懸念される。

短期的には買い控えによる米価の下落圧力が働くものの、長期的には高齢化による離農で「供給の減少」が「需要の減少」を上回る。市場全体が急速に縮小しながら、高い生産コストによって価格が歪に高止まりするという、深刻な需給緊縮の局面が現実味を帯びている。

■ 拡大路線の「破綻リスク」と、静かに去る小規模農家

こうした価格の不透明感は、農業経営体の存続を直撃する。特に懸念されるのが、近年の農政が後押ししてきた「法人化・大規模化」を歩む経営体の動向だ。

10ヘクタール以上の大規模経営や集落営農法人は、効率化のために数千万円から億単位の大型機械、乾燥施設などの設備投資を重ねてきた。その多くは有利子負債（借入金）で賄われており、米価がコスト割れを起こした際、固定費の重荷がダイレクトにキャッシュフローを直撃する。薄利多売のビジネスモデルゆえに、わずかな単価下落が致命傷となり、黒字倒産や経営破綻を余儀なくされるリスクを孕んでいる。

一方で、日本の稲作の基盤を支えてきたのは、地域の景観維持やライフワークとして作付を続ける小規模・副業的農家だ。彼らは家計を農業外収入に依存しているため、米価が下落しても「倒産」に追い込まれることは少ない。しかし、「赤字を出してまで機械を更新する必要はない」と判断した瞬間、世代交代のタイミングで静かに生産を止める動きが加速することは確実だ。中間層にあたる担い手が抜け落ちることで、地域の生産基盤は急速に空洞化していく。

■ カルローズとの競合か、ブランド化か――市場の「二極化」へ

今後、日本の稲作は需要・供給ともに一段と落ち込み、新たな「均衡価格」へと移行せざるを得ない。その着地点として予測されるのが、市場の完全な二極化である。

外食や惣菜・弁当といった中食市場では、価格競争力が絶対条件となる。ここでは、米国産の「カルローズ」などの輸入米や、国内で開発された低コストの「多収性品種」が主役に躍り出るだろう。徹底的なコスト削減の末、一俵1万〜1万5000円前後の低価格帯で激しいシェア争いが展開されることになる。

反面、個人消費をターゲットとした市場では、生産者のこだわりや有機栽培、在来種といった付加価値を前面に出した「プレミアム米」が生き残る。こちらは一俵2万円以上の高価格帯を維持し、富裕層や食へのこだわりを持つ層に特化していく。

伝統的な「誰もが安くて美味しい国産米を食べられる」という構造は、もはや過去のものになりつつある。規模拡大による効率化だけに頼るのではなく、個々の経営体が「低コスト大量生産」か「高付加価値の直販」かの明確な舵取りを迫られると同時に、農家が去った後の地域インフラ（水路や畦の維持管理）を誰が担うのかという、生産の枠組みを超えた社会的な議論が今、求められている。